仮説検証の結果からLTV/CACの数値が明確になると、事業の進退を数字に基づいて判断できるようになる。LTV/CACが1未満であれば採算が合わない状態であり、LTVを大幅に増やすかCACを劇的に削減するという対策は現実的に困難なため、撤退が合理的な選択肢となる。3以上であれば事業の健全性が証明され、成長性のシミュレーションと合わせて上司や役員への承認申請が可能な状態だ。
1以上3未満のグレーゾーンにプロットされた場合は、まだ改善の余地がある。例えばサイドメニューの追加でLTVを引き上げる可能性を示したり、過去の施策を振り返りCACを削減できる根拠を提示したりすることで、「さらに1年検証すればLTV/CACが3を超えて黒字化できる」という具体的な提案につなげられる。感覚や直感ではなく、明確な数字と改善シナリオが組織内での説得力を生む。
こうして検証結果に基づく事業計画と撤退基準が揃うことで、晴れて「事業化」の承認を得られる状態になる。成長性の見込みが数字で示され、撤退ラインが明確であれば、リスクと期待値の両方が経営陣と共有でき、組織として新規事業に向き合う土台が整う。